上司と揉め事を起こさず会社を穏便に退職する方法

上司と揉め事を起こさず会社を穏便に退職する方法

体調を崩した・キャリアアップがしたい、退職にはいろいろな理由がありますが、会社を退職すると決めた時に必ずといっていいほど起こる『引き止め問題』。

中にはそういったことを気にせず退職できる人もいますが、多くの人が少なからず悩まされているのが現状ですよね。

今回は引き止められる問題を少しでも緩和するための役立つ情報を紹介していきます。

穏便に退職するために

余計なことはいわない

まず、穏便に退職したいのであれば上司にも周りにも余計なことはいわないということが大前提です。

職場環境に関する相談にしても、既に退職する意思が固いのであれば同僚にも話さず、どうしても話をしたい時は会社つながりではない人に相談するようにしましょう。

あなたが退職するとなった場合、上司は勿論、同僚でさえ快く思ってくれるかもわかりませんし、余計なことをいってしまったことで周りから無用の圧力を受けてしまう可能性もあるので、話したい気持ちはわかりますが、職場の人に仕事関連の話をするのはやめましょう。

特に転職を考えている場合、次にあなたが何処の会社にいこうか考えているということを話してしまうと、最悪の場合根回しされてしまうという可能性もあるので注意。

上司をからの引き止めを上手く回避する方法

上司があなたを引き留めようとするのは、ほとんどの場合は単純に『仕事の負担が増えるから』であって、あなた個人に残ってほしいという気持ちは無いと思ったほうが良いでしょう。

その証拠に、退職する際に給料面の話をすると大抵苦い顔をされます。(もしくは上司が手のひらを返したように冷たい態度を取る)

引き止められると多少なりとも気持ちが揺らいでしまうものですが、自分のステップアップのためにも他の人を思いやっている場合ではないということを心に刻みましょう。

繁忙期をずらして退職の話をすすめる

退職する話をする際には、繁忙期をずらして話をすすめると意外とスムーズに話が進みます。

上司に話をする際に『繁忙期だとみんなが大変なので…』という一言を添えつつ話を持っていけばいい印象を与えることが可能です。

ただし、相手にいい印象を与えすぎると今度は引き止める為の泣き落としが加速するため、あくまでも絶対に退職するという意思は常に見せておくことが大切。

引き止めるために良い話をしているなと感じた場合は、早めに話を切って話を退職の方向に持っていくようにしましょう。

退職するまでに複数回は引き止めがあると覚悟しよう

退職するという意思を伝えても、複数回に渡って引き止めるための面談があるということは覚悟しましょう。

会社によっては直属の上司に話をするだけで良い場合もありますが、場合によっては課長・部長・社長などの重役との面談を行わなければならない場合もあります。

平社員であればその可能性は低いですが、役職についている場合は複数回に渡って面談があるということは覚悟しておいて下さい。

上司との面談の際に必ずといっていいほど契約条件の変更(多くの場合は部署変更・給与改善)について提示されますが、そもそもあなたがほんとうに必要な存在であれば既に給与も上がっているはずですし待遇は改善されているはずですので、美味しい話であっても耳を傾けてはいけません。

もし給与アップの条件を飲んで会社に残ったとしても、今度は給与分の働きをしていないと小突かれてしまうのがオチですから。

退職までに2ヶ月ほどの余裕は持とう

退職すると決めたらすぐにでも退職したくなってしまいますが、穏便に退職したいのであればその気持ちをぐっと抑えましょう。

一般的に、退職する場合には1ヶ月前に宣告しなければならないという風潮があるように、大抵の場合1ヶ月以上前に相談しておかければ上司もすんなりと納得してくれません。

ここまで聞くと1ヶ月前で良いのでは?と思うかもしれませんが、穏便に退職したい場合は2ヶ月ほど余裕を持っておくと良いです。

上司に対して『退職は決まってますが時期は柔軟に対応できます』という意味を込めて2ヶ月の猶予を持たせるのです。

また、この方法はこちらから先に退職時期の猶予を2ヶ月と宣言することで、相手にこれ以上引き伸ばすことは許さないという意味合いを込めた牽制にもなります。

精神的にキツくて今すぐにでも辞めたいという方はこの限りではありませんが、出来れば2ヶ月程余裕を持って話をしたほうがスムーズに事が進むのでおすすめです。

体調を崩している人は病院で診断書を出してもらう

退職を考えている人の中には、体調を崩してしまっている人や精神的にボロボロの人も居るでしょう。

そういった人達はもはや退職の話を長々とすることすら苦痛となってしまっているかもしれません。

そんな時はとにかく病院で診察してもらうことが大切です。健康だといわれてしまえばそれまでですが、多くの場合何らかの病気を患っているはずです。

もしあなたが受診して何らかの病気が発覚した場合、診断書を貰って会社に提出し、それを理由にして退職の話を持ちかけましょう。

会社からはまずは休職するように勧められるはずなので、その申し出を快く受けて、とにかく会社から距離を置くようにして下さい。

そして、休職中に体調を整えつつ、次のステップに向かう準備を行いましょう。

体調が戻り始めると『会社に戻ってもいいかな…』と頭がよぎるかもしれませんが、職場環境を改善される余地が無いなら戻るのはやめた方が良いです。

同僚に引き止められた時の対処法

場合によっては上司に引き止められるよりも対処が大変なのが同僚に引き止められるケース。

実際に同僚から引き止められると大きく気持ちが揺らいでしまうこともあるでしょうが、そもそも同僚が引き止めるということは十中八九『これ以上仕事忙しくさせるな』という気持ちを込めて引き止めているだけですので、実のところあまり気にする必要はありません。

ただ、こういったケースに発展させないためにも、最初にお伝えした【余計なことはいわない】という心掛けが大切になってくるので、是非覚えておいて下さい。

上司が退職を許可してくれない場合

こちらが退職したいという意思を伝えても、何故か上司が退職を許可してくれないということがあります。

傍から見れば上司にそんな権限はないと思われるかもしれませんが、こういったケースは少ないことではありません。

そういった場合は下記のように対処すると良いでしょう。

上司よりも更に上の役職に相談する

上司が退職を許可してくれないという場合の多くは、上にすら話を通していないため、上司よりも更に上の役職についている人に相談すると状況を打破できることがあります。

相談する際は、ただ退職をしたいという旨を相談するだけではなく

  • いつごろから退職したいとお願いしている
  • 上司にどういったことをいわれたか(許可してくれない理由)

などをまとめて相談すると、話がスムーズに進みます。

酷いケースだと、自分の部下が退職すると評価に響くから退職させたくないという事もあるので、上司に話が通じないと感じたら、まずはこの方法を試してみましょう。

労働基準局に相談する

※あまりオススメはできません。

一応方法の1つとして労働基準局に相談するという手もありますが、この方法は時間と労力が掛かるためあまりおすすめできる方法ではありません。

また、相談するにしても一人だけで相談すると相手にしてくれない(行動で示してくれない)事が多いので、恐らく退職を考えている人がこの方法を使うことは殆ど無いでしょう。

弁護士を通して話をすすめる

意外と知られていない方法ですが、弁護士を通して退職の話をすすめることも可能です。

退職日を決めるだけなら、弁護士の方で内容証明書を記載して会社に送るだけで決着が付くことも多く、費用としては1万~5万円程とのこと。

少しでも早く退職したいと考えている方にとっては、数万円の出費で辞めれるのであれば安いものですよね。

退職金・残業代請求まで行いたいという場合などは、タイムカードのコピーや出退勤に関する書類を集める必要がある為、少々大変かもしれません。

詳細はお近くの弁護士事務所に相談してみると良いでしょう。

まとめ

退職するというのは一大決心ですが、凄く不安なことでもありちょっとした事で決意が大きく揺らぐことも少なくありません。

しかし、本当に涙がでるほどつらいと一度でも思ったことがあるのであれば、やはり退職するべきではないかと思います。

退職を決意したあなたがこの記事を見て、一歩前を踏み出せますように。